がん検診の効果は5年生存率では測れない|死亡率減少・過剰診断・低線量CTの被ばくを一次情報で整理
「検診で見つかったがんは5年生存率が9割を超える」。こうした説明を聞くと、検診はとても効いているように見えます。ところが、検診の効果を5年生存率で測ることはできません。早く見つけるだけで生存率は上がり、命に関わらないがんを見つけても上がるからです。この記事では、がん検診の効果を何で測るのか、検診の不利益である過剰診断とは何か、そして放射線技師に身近な低線量CTの肺がん検診がどう位置づけられたかを、国立がん研究センターと厚生労働省の資料、原著論文をもとに整理します。
基本の整理(30秒版)
| 指標 | 検診の効果の物差しになるか | 理由 |
|---|---|---|
| 死亡率(集団あたりの、そのがんで亡くなる人の割合) | なる | 受けた集団と受けなかった集団を比べれば、検診で亡くなる人が減ったかがわかる |
| 5年生存率(診断された人のうち5年後に生きている割合) | ならない | 早く見つけるだけで伸び(リードタイム)、命に関わらないがんを見つけても伸びる(過剰診断) |
| がんの発見数・早期がんの割合 | ならない | 過剰診断が増えても数字は良く見える |
日本のがん検診ガイドラインも、検診の主たる利益を「死亡率減少効果」とし、偽陽性・過剰診断・偶発症・放射線被ばくなどの不利益と比べて推奨を決めています(国立がん研究センター 2025)。
日本で勧められているがん検診
市区町村が行うがん検診(対策型検診)の内容は、厚生労働省の「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」で決められています。2026年3月の厚生労働省の検討会資料に載っている指針の内容は次のとおりです(厚生労働省 2026)。
| 検診 | 検査 | 対象 | 間隔 |
|---|---|---|---|
| 胃がん | 問診に加え、胃部エックス線検査または胃内視鏡検査のいずれか | 50歳以上(エックス線検査は当分の間、40歳以上も可) | 2年に1回(エックス線検査は当分の間、年1回も可) |
| 大腸がん | 問診及び便潜血検査 | 40歳以上 | 年1回 |
| 肺がん | 質問(問診)、胸部エックス線検査及び喀痰細胞診(喀痰細胞診は原則50歳以上の重喫煙者のみ) | 40歳以上 | 年1回 |
| 乳がん | 質問(問診)及び乳房エックス線検査(マンモグラフィ)。視診・触診は推奨しない | 40歳以上 | 2年に1回 |
| 子宮頸がん | 細胞診など。30歳以上はHPV検査単独法も選択可(実施体制が整った自治体) | 20歳以上 | 2年に1回(HPV検査単独法は5年に1回。罹患リスクが高い者は1年後に受診) |
これらの根拠になっているのが、国立がん研究センターの「有効性評価に基づくがん検診ガイドライン」です。主な検査の推奨グレードは次のとおりです。A・Bは対策型検診・任意型検診として実施を勧めるもの、Iは死亡率減少効果を判断する証拠が不十分なもの、Dは実施しないことを勧めるものです。
| がん(最新版) | 検査 | 推奨グレード |
|---|---|---|
| 胃(2014年度版) | 胃X線検査/胃内視鏡検査 | B/B |
| 大腸(2024年度版) | 便潜血検査免疫法 | A |
| 肺(2025年度版) | 胸部X線検査(40〜79歳・年1回) | A |
| 低線量CT:重喫煙者(50〜74歳・年1回) | A | |
| 低線量CT:重喫煙者以外 | I | |
| 重喫煙者への胸部X線と喀痰細胞診の併用 | D | |
| 乳(2013年度版) | マンモグラフィ単独法(40〜74歳) | B |
| 超音波検査(単独法・マンモグラフィ併用法) | I | |
| 前立腺(2008年度版) | PSA検査 | I |
なお、2026年3月時点の厚生労働省資料に載っている指針の肺がん検診は、胸部エックス線検査と喀痰細胞診のままで、2025年度版ガイドラインで推奨された低線量CTはまだ入っていません。国立がん研究センターは、約14%の市区町村で低線量CTの肺がん検診が国の指針に基づかない検診として行われていると紹介しています。
PSA検査も、国の指針で定める検診項目には入っていません。これは推奨グレードIであることと対応しています。前立腺がん検診ガイドラインは、PSA検査を対策型検診としては勧めず、任意型検診として行う場合は効果が不明であることと過剰診断などの不利益を説明する必要があるとしています(国立がん研究センター 2008)。
5年生存率で効果を測れない理由
5年生存率は「診断された人」を分母にした数字です。そのため、検診で診断のタイミングや診断される人そのものが変わると、亡くなる人の数が変わらなくても数字が動きます。
リードタイム:早く見つけただけで生存期間が伸びる
説明のための仮の例です。ある人のがんが、症状で見つかれば70歳で診断され、73歳で亡くなるとします。検診で66歳に見つけても、治療で経過が変わらなければ、亡くなるのは同じ73歳です。それでも「診断からの生存期間」は3年から7年に伸び、5年生存の側に数えられます。命は1日も延びていないのに、生存率は上がります。この診断が早まった分の期間をリードタイムと呼びます。
過剰診断:命に関わらないがんが分母に入る
検診では、放置しても命に関わらなかったがんも見つかります。そうしたがんの人はほぼ全員が5年後も生きているため、分母に加わるほど5年生存率は上がります。
実際のデータでは
米国のがん統計(SEER)を使ってこの関係を調べた研究があります(Welch ら 2000)。1950〜1995年に、主な固形がん20種類のすべてで5年生存率が上がりました。上がり幅は膵がんの3ポイントから前立腺がんの50ポイントまでありました。ところが、がんごとの5年生存率の変化は、そのがんの死亡率の変化とほとんど相関がありませんでした(Pearson r=.00)。一方で、罹患率(診断される人の割合)の変化とは正の相関がありました(Pearson r=+.49)。著者らは、5年生存率は無作為化比較試験の中で治療法を比べる指標としては妥当だが、時代を追った変化は主に診断のされ方の変化を反映していると結論しています。
だからこそ、検診の効果は、検診を受ける集団と受けない集団を比べて、そのがんで亡くなる人が減るか(死亡率減少)で評価されます。
過剰診断:PSA検診の大規模試験から
国立がん研究センターは、過剰診断を「すべてのがん検診に生じる不利益」とし、検診で致死的でないがんを発見することだと説明しています。進行が極めてゆっくりながんや、極めて早期に発見した場合に起こりやすく、不必要な精密検査や治療の増加を招く可能性があります(国立がん研究センター 2025)。
過剰診断の大きさがよくわかるのが、PSA検診の大規模な無作為化比較試験ERSPC(欧州8か国)です。13年の追跡結果(Schröder ら 2014。主な解析対象は55〜69歳の男性)は次のとおりでした。
| 指標(検診群÷対照群) | 13年の追跡 |
|---|---|
| 前立腺がんと診断された人(罹患の率比) | 1.57(95%信頼区間 1.51〜1.62) |
| 前立腺がんで亡くなった人(死亡の率比) | 0.79(95%信頼区間 0.69〜0.91) |
| 1人の前立腺がん死亡を防ぐために | 781人を検診に招待し、27人多く前立腺がんと診断 |
前立腺がんで亡くなる人は約2割減りました。これは検診の利益です。一方で、前立腺がんと診断される人は約1.6倍に増え、1人の死亡を防ぐ陰で、前立腺がんの診断が27件増えています。著者らも、過剰診断などの害をさらに定量化して減らすことが、集団を対象とした検診を導入する前提だと述べています。利益と不利益が同じ試験の中に並んでいる、わかりやすい例です。
低線量CTの肺がん検診(2025年度版ガイドライン)
放射線技師にとって身近な変化が、2025年4月に公開された「有効性評価に基づく肺がん検診ガイドライン」2025年度版です。2006年度版から18年ぶりの更新で、低線量CTの評価が喫煙状況で分かれました(国立がん研究センター 2025)。
- 重喫煙者(喫煙指数600以上)への低線量CT:推奨グレードA。対象年齢50〜74歳、検診間隔1年に1回。喫煙指数は「1日の喫煙本数×喫煙年数」で、600は1日20本を30年に相当します。重喫煙者には、現在も喫煙している人と、禁煙してから15年以内の人が含まれます(国立がん研究センター がん検診ガイドライン 肺がん)。
- 重喫煙者以外への低線量CT:推奨グレードI。対策型検診としては実施しないことを勧め、任意型検診では利益と不利益の情報提供をしたうえで受診者個人の判断に委ねます。国内で無作為化比較試験が進行中です。
- 胸部X線検査:推奨グレードA(40〜79歳、年1回)。喫煙状況にかかわらず引き続き推奨されます。
- 重喫煙者への胸部X線と喀痰細胞診の併用:推奨グレードD。上乗せ効果の十分な根拠がなく、検診方法から外すべきとされました。
重喫煙者への推奨の根拠は、米国のNLST(胸部X線と比べて肺がん死亡リスクが16%減少。ガイドラインが引用した解析による値)と、欧州のNELSON(検診を受けない人と比べて24%減少)です。一方、不利益として、低線量CTの要精検率は5〜10%、過剰診断は5〜20%(最大78.9%)と示されています。
被ばくについては、診療で行う胸部CTの1回あたりの実効線量が平均約7.14mSvなのに対し、低線量CTは平均約1.05mSvとされています。ガイドラインは、開始年齢を50歳とした理由の一つに、検診の開始が早いほどCTの被ばくによるがんのリスクが高まることを挙げています。重喫煙者以外への推奨がIにとどまった背景には、非喫煙者に発生する肺がんの多くは進行が遅く、過剰診断のリスクが高くなることへの懸念もあります。
撮影する側から見ると、低線量CTの「低線量」は、検診の不利益の一つを小さくするための条件です。同じ検査でも、誰に・何歳から・どの間隔で行うかによって、利益と不利益の釣り合いは変わります。ガイドラインが対象と間隔を細かく決めているのはそのためで、喫煙状況や対象年齢を守らない場合、低線量CTの不利益は大きくなるとしています。
シミュレーションで体験する検診の利益と不利益
RT-Labで公開している人生シミュレーション「1.2億分の1.2億 〜無事に老衰できるか〜」では、40〜79歳でがん検診を受けるかどうかを選べます(PSA検診は男性50〜79歳)。検診を受けると、がんが見つかったときの進行度が軽い側に移ります。PSA検診を選ぶと、前立腺がんの診断が増え、増えた分は「治療しなくても命に関わらないがん(過剰診断)」として人生の記録に表示されます。
10万人分を計算した検証では、PSA検診を受けた男性は受けなかった男性に比べて、前立腺がんの診断が1.44倍、前立腺がんによる死亡が約0.78倍でした。診断の増え方は、入力したERSPCの値(1.57倍)より小さく出ています。また、ERSPCの0.79は検診に招待した群全体と対照群の比較で、ゲームの値は受けた人と受けなかった人の比較なので、同じ物差しではありません。実際には、増えた診断の一部は早く見つかっただけのがんで、すべてが過剰診断ではありませんが、ゲームでは単純化して過剰診断として表示しています。そして、これらの数字は上のERSPCなどの文献値を入力として組み込んだ結果で、検診の効果の新しい証拠ではありません。「1人の人生」では検診のおかげで助かったのか、見つからなくても困らなかったのかは区別できないこと、たくさんの人生を重ねて初めて利益と不利益が見えてくることを、体験として確かめるための道具です。
関連ページまとめ
- がん検診の効果は、5年生存率ではなく、そのがんで亡くなる人が減るか(死亡率減少)で測ります。5年生存率はリードタイムと過剰診断でも上がります
- 過剰診断はすべてのがん検診に生じる不利益です。PSA検診の試験ERSPCでは、前立腺がん死亡が0.79倍になる一方、診断は1.57倍に増えました
- 日本のガイドラインでPSA検査は推奨グレードIで、国の指針で定める検診項目には入っていません
- 肺がん検診ガイドライン2025年度版で、重喫煙者(喫煙指数600以上・50〜74歳)への低線量CTが推奨グレードAになりました。低線量CTの実効線量は1回あたり平均約1.05mSvとされています
よくある質問
Q. 検診で見つかったがんの5年生存率が高ければ、その検診は効果があるといえますか?
いえません。早く見つけるだけで診断から死亡までの期間は長くなり(リードタイム)、命に関わらないがんを見つけても生存率は上がる(過剰診断)ためです。米国の統計を使った研究(Welch ら、JAMA 2000)では、1950〜1995年に20種類のがんすべてで5年生存率が上がった一方、その上がり幅はがん死亡率の変化とほとんど相関せず(Pearson r=.00)、罹患率の変化と正の相関がありました(Pearson r=+.49)。検診の効果は、無作為化比較試験などで死亡率が下がるかで評価します。
Q. 過剰診断とは何ですか?
検診によって、放置しても命に関わらなかったがん(致死的でないがん)を見つけてしまうことです。国立がん研究センターは、過剰診断をすべてのがん検診に生じる不利益と位置づけ、進行が極めてゆっくりながんや、極めて早期にがんを発見した場合に起こりやすいと説明しています。見つかった時点では、どのがんが過剰診断かを一人ひとりについて見分けることはできないため、不必要な精密検査や治療の増加につながります。
Q. PSA検診は受けたほうがよいのですか?
受けるかどうかは、利益と不利益の説明を受けたうえでの個人の判断になります。国立がん研究センターの前立腺がん検診ガイドライン(2008年度版)はPSA検査を推奨グレードIとし、対策型検診としては勧めていません。任意型検診として行う場合は、効果が不明であることと過剰診断などの不利益を説明する必要があるとしています。欧州の大規模試験ERSPCでは、13年の追跡で前立腺がん死亡が約2割減った一方、前立腺がんと診断される人は約1.6倍に増えました。迷う場合は、かかりつけ医や泌尿器科医に相談してください。
Q. 低線量CTの肺がん検診は誰が対象ですか?
国立がん研究センターの「有効性評価に基づく肺がん検診ガイドライン」2025年度版では、喫煙指数(1日の喫煙本数×喫煙年数)600以上の重喫煙者(現在も喫煙している人と、禁煙してから15年以内の人)に対する低線量CTを推奨グレードAとし、対象年齢50〜74歳、検診間隔1年に1回での実施を勧めています。重喫煙者以外への低線量CTは推奨グレードIで、対策型検診としては実施しないことを勧め、任意型検診では利益と不利益の情報提供をしたうえで受診者個人の判断に委ねるとしています。
- 国立がん研究センター. 科学的根拠に基づくわが国の肺がん検診を提言「有効性評価に基づく肺がん検診ガイドライン」2025年度版公開(プレスリリース, 2025年4月25日). 国立がん研究センター
- 厚生労働省 健康・生活衛生局 がん・疾病対策課. 第46回がん検診のあり方に関する検討会 資料1「大腸がん検診について」(2026年3月23日). PDF
- 国立がん研究センター がん対策研究所. 有効性評価に基づく肺がん検診ガイドライン(2025年度版). がん検診ガイドライン 肺がん
- 国立がん研究センター がん対策研究所. 有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン(2024年度版). がん検診ガイドライン 大腸がん
- 国立がん研究センター がん対策研究所. 有効性評価に基づく前立腺がん検診ガイドライン(2008年度版). がん検診ガイドライン 前立腺がん
- 国立がん研究センター がん対策研究所. 有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン(2014年度版). がん検診ガイドライン 胃がん
- 国立がん研究センター がん対策研究所. 有効性評価に基づく乳がん検診ガイドライン(2013年度版). がん検診ガイドライン 乳がん
- Schröder FH, Hugosson J, Roobol MJ, et al. Screening and prostate cancer mortality: results of the European Randomised Study of Screening for Prostate Cancer (ERSPC) at 13 years of follow-up. Lancet. 2014;384(9959):2027-2035. doi:10.1016/S0140-6736(14)60525-0
- Welch HG, Schwartz LM, Woloshin S. Are increasing 5-year survival rates evidence of success against cancer? JAMA. 2000;283(22):2975-2978. PubMed