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自施設の線量代表値の出し方|DRLと比べるのは中央値、超えたときの見直し手順

DRL(診断参考レベル)の値そのものは、報告書やツールを見ればすぐにわかります。現場で迷うのはその手前で、「自施設の値として何を出せばよいのか」です。何例集めるのか、平均値なのか中央値なのか、体格の大きい患者は入れてよいのか。そして比べた結果DRLを超えていたら、何から手をつけるのか。この記事では、J-RIMEの「日本の診断参考レベル(2025年版)」(以下、Japan DRLs 2025)の報告書の記載をもとに、自施設の代表値の出し方と、超えたときの見直しの進め方を整理します。

基本の整理(30秒版)

関連ツール
DRL比較ツール(Japan DRLs 2025)
施設の線量データをCSVで読み込むと、プロトコールごとの中央値を計算してJapan DRLs 2025の値と並べて表示します。DRL値の一覧も掲載。ブラウザ完結・外部送信なし。

DRLは線量限度ではない

Japan DRLs 2025の報告書は、DRLを「他施設より高い線量を用いている施設がそれを自覚し、最適化のプロセスを推進するためのツール」と説明しています。ICRPの定義も引かれていて、DRLは診断とIVRの患者の医療被ばくにおいて、防護の最適化を助けるツールとして用いられるものです。

報告書がもっとも強調すべき点として挙げているのは、DRLが線量限度ではないこと、そして診療行為の是非を分ける境界ではないことです。線量限度は超えてはならない線量ですが、DRLは臨床的な必要性があれば超過してもよいとされています。

もう1つ押さえておきたいのが、DRLは患者群または検査群に対して使うものだという点です。体重や体格によっては標準的な患者より高い線量が必要になるため、ある1人の患者のCTDIvolがDRL値を上回ったからといって、その検査が過剰だったことにはなりません。比べる対象は、あくまで施設としての「典型的な線量」です。

中央値と75パーセンタイルは役割が違う

DRLの説明には「75パーセンタイル」と「中央値」の両方が出てきます。ここを取り違えると、自施設の値の出し方を間違えます。

統計量誰が・何から求めるか使いみち
中央値各施設が、自施設の患者データから求める施設の「典型的な線量」。これをDRL値と比べる
75パーセンタイル全国調査で集まった各施設の中央値の分布から求めるDRL値を決める根拠(成人CTは原則として有効数字2桁に丸めた値がDRL値)

つまり2段階になっています。まず各施設が連続した症例の中央値を出し、それを全国から集めて並べ、上位25%の境目(75パーセンタイル)をDRL値にする。報告書は「DRL値は線量調査結果の75パーセンタイルなどを参考に設定され、高い線量を使用している検査や装置や施設を特定する指標となる」と書いています。成人CTでは、原則として、2024年の調査結果の75パーセンタイル値を有効数字2桁で丸めた値をDRL値とする方針がとられています(頭部単純ルーチンのDLP 1260のように、3桁のままの値もあります)。

自施設のデータから75パーセンタイルを計算してDRL値と比べるのは、物差しが違うので正しくありません。比べるのは中央値です。報告書も「施設で用いている典型的な線量を調査し、その中央値がDRL値を超えている場合」に見直しを行う、という書き方をしています。

※ 中央値は、値を小さい順に並べたときに真ん中に来る値です。30例なら15番目と16番目の平均になります。平均値と違って、体格の大きい患者や撮り直しなど一部の極端な値に引っぱられにくいのが利点です。

代表値の集め方:全国調査と同じ条件にそろえる

自施設の中央値をDRL値と比べるなら、DRL値の元になった全国調査と同じ条件で集めるのが筋です。条件が違えば、比べた結果の差が「線量の差」なのか「集め方の差」なのか区別できません。Japan DRLs 2025の各章には、何をどう集めたかが書かれています。

成人CT

「連続30例」というのは、選んだ30例ではなく、ある時点から順番に該当する患者を30例ということです。症例を選んで拾うと、中央値が施設の実態からずれるおそれがあります。報告書(小児心臓CTの章)はICRP Publication 135の記載として、CT検査の調査では30例以上が望ましいとも紹介しています。

プロトコールの区切り方にも注意が要ります。報告書の成人CTの表には注があり、たとえば肝臓ダイナミックは胸部や骨盤を含まず、CTDIは全相の平均、DLPは検査全体、冠動脈のCTDIとDLPはCTA本スキャンの値とされています。自施設で肝臓ダイナミックに骨盤まで含めて撮っているなら、その症例のDLPをそのまま並べても同じものを比べたことになりません。

一般撮影・マンモグラフィ

CT以外は集め方が異なります。一般撮影の成人は体重50〜60kgの一般的な体格の患者20名の中央値、マンモグラフィ(臨床データに基づく2D)は圧迫乳房厚30〜60mmの右MLO(右乳房術後や異常所見がある場合は左MLO)の1施設50名の中央値です。モダリティごとに体格の幅も例数も違うので、比べる前に該当する章の調査条件を確認してください。

線量の値は、報告書も「最も活用しやすいのは装置表示値」としています。装置表示値が使いにくい検査や線量計がない場合の当面の対応として、NDD法や線量を計算できる既存のソフトウェアの利用も挙げられています。

国の中央値も物差しになる

Japan DRLs 2025の報告書には、DRL値(75パーセンタイル)に加えて、全国調査の中央値も載っています。成人CTの主なプロトコールを並べると次のとおりです。

プロトコールCTDIvol 中央値CTDIvol DRL値DLP 中央値DLP DRL値
頭部単純ルーチン596711001260
胸部1相911350430
胸部〜骨盤1相1113780940
上腹部〜骨盤1相1114590720
肝臓ダイナミック111312801630

※ 単位はCTDIvolがmGy、DLPがmGy・cm。標準体格(体重50〜70kg)の成人。出典:Japan DRLs 2025 成人CTの「DRLs 2025調査の線量分布指標」の表と、3.1.1の表。全プロトコールのDRL値はDRL比較ツールの一覧にあります。

報告書は国の中央値の使い方にも触れています。自施設の中央値が国の中央値より高い場合、国の中央値は最適化をさらに進めるための指標になりえます。DRL値を下回っていても、まだ詰められる余地があるかもしれない、という見方です。反対に自施設の中央値が国の中央値より低い場合は、画質や診断能が十分かどうかを、線量よりも優先して検討できるとしています。筆者なりに言い換えると、国の中央値より低い施設では、線量をさらに下げることより、必要な画質が得られているかを確かめることが先になる、と読めます。

DRLを超えたときの見直し手順

自施設の中央値がDRL値を超えていた場合について、報告書は「臨床的に正当な理由がない限り、線量が最適化されているかどうかを判定するための見直しを行う必要がある」としています。進め方は、一般的には次のような流れだと書かれています。

  1. 原因を調べる:用いている機器の性能やプロトコール(手技)などを調査し、高線量の原因を突き止める
  2. 対策を講じる:より適正な線量に向けた対策をとる。このとき画質に影響しない対策を優先する
  3. 再調査・再比較:対策後に施設の典型的な線量をあらためて調査し、DRL値と再度比較する

報告書の書き方では、見直しが必要なのは「臨床的に正当な理由がない」場合です。対象とする病変や患者層の事情で、標準より高い線量が必要なプロトコールもありえます。その場合は、理由を説明できる形で残しておくのが実務的だと考えます。

対策を考えるときに忘れてはいけないのが、報告書の次の一文です。「DRLの目的は、最適化であって、線量低減ではない」。必要な診断情報が得られなければ、その検査の被ばくはかえって無駄になります。撮影条件を変えたら、線量の変化だけでなく、画質や診断能が担保されていることを確認します。求めるのは最高の画質ではなく、それぞれの診断に必要十分な画質です。

自施設のCSVから中央値を出してDRL値と並べる作業は、DRL比較ツールでできます。CT(成人)は、CSVに年齢・体重の列があれば体重50〜70kg・20〜80歳の範囲で絞り込んでから集計します。

調査の頻度

一度比べて終わりではありません。報告書はICRP Publication 135の推奨として、CTとIVRは年1回、その他の検査は装置等の変更がない限り3年に1回の線量調査を紹介しています。また新しい装置のプロトコールは、患者の検査に使う前に評価し、導入1年以内かつ検査方法が確立した時点で再評価するとしています。

2020年4月1日に施行された診療用放射線に関する医療法施行規則の改正以降、対象となる検査では、線量の記録と管理が各施設の日常業務になりました。厚生労働省のガイドラインは、関係学会の策定したガイドライン等に則り、診断参考レベルを活用して線量を評価し、最適化を定期的に行うこととしていますが、回数は示していません。学会側では、日本医学放射線学会のガイドライン(2019年11月改訂)が、線量管理の対象となる診療(CT検査、血管造影、核医学検査)について、被ばく線量の評価を年1回以上行うとしています。核医学検査のようにCT・IVR以外でも線量管理の対象となる検査は、上のICRPの頻度だけで判断せず、この年1回以上を基準にしてください。

記録した線量をこの記事の手順で定期的に集計し直し、DRL値と比べることが、記録を最適化に生かす具体的な使い道になります。線量記録とSSDEの関係はSSDEの記事で扱っています。

まとめ

関連ツール
DRL比較ツール(Japan DRLs 2025)
CSVを読み込むとプロトコールごとの施設中央値を計算し、Japan DRLs 2025の値とグラフで比較。CT・小児CT・一般撮影・マンモグラフィ・歯科・IVR・核医学に対応。

よくある質問

Q. DRLと比べる自施設の値は、平均値・中央値・75パーセンタイルのどれですか?

中央値です。Japan DRLs 2025の報告書は、施設で用いている典型的な線量を調査し、その中央値がDRL値を超えている場合に見直しを行う、としています。75パーセンタイルは、全国の施設から集めた中央値の分布からDRL値そのものを決めるときに参考にされる統計量(成人CTでは原則としてこの値を丸めたものがDRL値)で、施設が自分のデータから求める値ではありません。

Q. 成人CTでは、何例をどんな条件で集めればよいですか?

Japan DRLs 2025の成人CTの全国調査は、各検査プロトコールについて、標準体格(体重50〜70kg)の20〜80歳の患者に行った連続30例を施設内で集計した中央値を集めています。線量はCT装置が表示するCTDIvolとDLPです。自施設の値も同じ条件で集めると、DRL値と同じ物差しで比べられます。報告書はICRP Publication 135の記載として、CT検査の調査では30例以上が望ましいとも紹介しています。

Q. 自施設の中央値がDRLを超えていたら、撮影条件をすぐ下げるべきですか?

すぐに下げるのではなく、まず原因を調べます。報告書は、臨床的に正当な理由がない限り見直しを行うとしたうえで、機器の性能やプロトコールを調べて高線量の原因を突き止め、画質に影響しない対策を優先し、対策後にあらためて線量を調査してDRL値と再比較する流れを示しています。DRLは線量限度ではなく、臨床的な必要性があれば超えてもよいとされています。目的は線量を下げることではなく最適化であり、診断に必要十分な画質が保たれていることの確認が欠かせません。

Q. 線量の調査はどのくらいの頻度で行えばよいですか?

Japan DRLs 2025の報告書は、ICRP Publication 135がCTとIVRについては年1回、その他の検査については装置等の変更がない限り3年に1回の線量調査を推奨していると紹介しています。新しい装置のプロトコールは、患者の検査に使う前に評価し、導入1年以内かつ検査方法が確立した時点で再評価する、とされています。なお、日本医学放射線学会のガイドライン(2019年11月改訂)は、線量管理の対象となる診療(CT検査、血管造影、核医学検査)について、被ばく線量の評価を年1回以上行うとしています。

この記事を書いた人

現役16年目の診療放射線技師。CT・MRIを中心に臨床業務のかたわら、放射線技師向けの無料Webツール集 RT-Lab を個人で企画・開発・運営しています。医療AI・画像診断まわりの記事は note でも書いています。

本記事は放射線技師・医療従事者向けの教育目的の解説です。DRL値・調査条件はJapan DRLs 2025(2025.11.28一部修正版)の報告書に基づいており、改定があれば最新の報告書を優先してください。DRLは線量限度ではなく、個々の患者の線量の適否を判定するものではありません。撮影条件の変更は、画質・診断能への影響を確認したうえで、医師・診療放射線技師・医学物理士など施設の体制のなかで判断してください。本記事の内容は個々の検査・診療上の判断に代わるものではありません。
出典・参考文献
  1. 医療被ばく研究情報ネットワーク(J-RIME). 日本の診断参考レベル(2025年版)— Japan DRLs 2025 —. 2025-07(2025.11.28 一部修正). 本文 2.1「診断参考レベル(DRL)の意義」、2.2「診断参考レベルの医療現場での活用」、3.1.1「成人CTの診断参考レベル」、参考資料(成人CT・一般撮影・マンモグラフィ・小児心臓CTの各章). j-rime.qst.go.jp/report/JapanDRLs2025_ja.pdf
  2. International Commission on Radiological Protection. Diagnostic Reference Levels in Medical Imaging. ICRP Publication 135. Ann ICRP. 2017;46(1).(Japan DRLs 2025 報告書の引用による)
  3. 厚生労働省医政局地域医療計画課長. 診療用放射線の安全利用のための指針策定に関するガイドラインについて(医政地発1003第5号). 令和元年10月3日. 3「診療用放射線の安全利用を目的とした改善のための方策に関する基本方針」. mhlw.go.jp/content/10800000/001161285.pdf. リンク先は発出時の本文。令和7年11月5日付 医政地発1105第2号の一部改正で対象機器に「診療用放射性同位元素使用器具」が追加されたが、線量管理の実施方法の記述は変更なし。
  4. 日本医学放射線学会. 診療用放射線に係る安全管理体制に関するガイドライン. 2019年11月改訂. 「線量管理及び線量記録の対象」「線量管理」. radiology.jp/content/files/20191128_01.pdf