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放射線技師の働き方は施設の規模で何が変わるか|小規模施設・クリニックでできること・できないこと

大きな病院には、品質管理(QA)や線量管理の担当者がいて、専用のソフトもそろっていることが多いです。一方で、CTの線量管理は、2020年から病床の規模によらず義務になりました。CTなどを持つ施設なら、技師が数人しかいない病院やクリニックでも、大きな病院と同じことが求められています。この記事では、技師がどの規模の施設で働いているかを統計で確かめたうえで、ツールで縮まる差と、ツールでは縮まらない差を分けて整理します。結論を先に書くと、ツールで仕事の質の差は縮まりますが、人手による負担の差は縮まりません。そして働きやすさは、施設の規模だけでは決まりません。規模は技師の人数の強い手がかりですが、同じ規模でも体制は施設ごとに違います。

基本の整理(30秒版)

項目小さな施設と大きな施設の差ツールで縮まるか
線量管理の義務差はない(病床の規模によらず義務)—
線量の評価・DRLとの比較・画質指標の計算専用のソフトや担当者を用意しやすいのは大きな施設縮まる
ファントム・測定器・装置そのものそろえやすいのは大きな施設縮まらない
夜間・休日の体制(当直・オンコール)技師が少ないと交代で回しにくい縮まらない
経験できる検査の幅・相談できる相手モダリティと技師が多いのは大きな施設一部だけ

技師はどの規模の施設で働いているか

厚生労働省の令和5年(2023年)医療施設調査(静態調査)では、一般病院の1病院当たりの診療放射線技師は、常勤換算で次のとおりでした。常勤換算は、常勤の人数に、非常勤の勤務時間を常勤に換算した人数を足したものです。また、ここに示すのは平均値で、同じ規模でも施設によって人数は違います。

病床の規模1病院当たりの診療放射線技師(常勤換算・人)
20〜29床1.3
30〜39床1.1
40〜49床1.4
50〜99床2.3
100〜149床3.4
150〜199床5.4
200〜299床7.6
300〜399床13.5
400〜499床20.4
500〜599床27.6
600〜699床36.4
700〜799床40.1
800〜899床49.8
900床以上57.3

100床未満の病院では、技師は平均1〜2人ほどです。では、技師全体のうちどれくらいが小さな施設で働いているのでしょうか。同じ調査で、病院の診療放射線技師は常勤換算で46,794.6人、一般診療所は11,212.1人でした。このうち200床未満の病院は15,643.1人です。足し合わせると、病院と一般診療所で働く技師のおよそ46%(診療所が約19%、200床未満の病院が約27%)が、診療所か200床未満の病院にいることになります(割合は筆者の計算。歯科診療所は含みません)。小さな施設は例外ではなく、技師の働き方の半分近くを占めています。

規模によらず求められること:線量管理の義務

2020年4月1日に、診療用放射線の安全管理体制についての医療法施行規則の改正が施行されました。厚生労働省医政局長の通知(医政発0312第7号、2019年3月12日)は、対象を「エックス線装置(中略)を備えている病院又は診療所」としています。病床の規模による区別はありません。求められるのは次のことです。

通知は、線量の管理を「関係学会等の策定したガイドライン等を参考に、被ばく線量の評価及び被ばく線量の最適化を行うもの」としています。参考にする関係学会等のガイドラインでは、自施設の線量を診断参考レベル(DRL)と比べ、必要なら撮影条件を見直すことが基本になります。CTを1台持つクリニックも、大学病院と同じ物差しで線量を評価することが求められているわけです。

大きな施設が有利だったこと

技師が数十人いる施設では、次のような条件をそろえやすくなります。

これらは、施設の規模が大きいほど手に入りやすいものです。ただし、すべてが同じように「規模でしか解決できない」わけではありません。次の節で、ツールで縮まる差と縮まらない差を分けて見ます。

ツールで縮まる差

計算・比較のように、手順が決まっていて道具さえあればできる作業は、ツールで差が縮まります。法令が求める患者ごとの線量の記録(照射録など)は、これまでどおり各施設の記録の仕組みで行います。RT-Lab のツールは、いずれもブラウザだけで動き、入力したデータを外部に送信しません。インストールや院内システムとの連携も要りません。

やりたいこと大きな施設でよく使われるものRT-Lab のツール
自施設の線量をDRLと比べる線量管理システムDRLs 2025 診断参考レベル一覧・CSV比較
体格を考慮したCT線量(SSDE)を見る線量管理システム・装置の機能SSDE計算ツール
画質指標(MTF・NPS・CNR)を計算する画像解析ソフトMTF計算・NPS計算・CNR計測
造影検査の前に腎機能を確かめる・造影剤量を出す院内の計算表・電子カルテの機能腎機能チェッカー・造影剤クイック計算
撮影条件を施設内で共有する院内マニュアル・装置のプロトコル管理一般撮影条件参照
MRIのコントラストを学び直す・教える研修会・教育担当MRIシミュレータ(教育用)

ツールが受け持つのは、計算と比較までです。ファントムを撮ること、結果を読んで条件を変えるかどうかを決めること、その判断に責任を持つことは、これまでどおり人の仕事です。

ツールでは縮まらない差

いちばん大きいのは、人手です。厚生労働科学研究の分担研究報告書(令和2年度、松田晋哉ほか)は、平成30年度の病床機能報告をもとに、急性期の病床を持つ病院の職員数を調べています。診療放射線技師が常勤換算で5人未満の病院は全体の41%で、100床未満の病院では85%、100〜200床未満の病院では42%でした。

同じ報告書は、24時間対応に必要な人数も計算しています。週7日24時間の体制には延べ168時間の勤務が必要で、週40時間勤務なら、4人で回すと1人あたり年104時間の超過勤務が必要になります。5人いれば平日の日中を2人体制にできますが、それでも1人あたり年83.2時間の超過勤務が残る計算です。報告書は、24時間365日の体制を職員数の面から確保できない病院が、病床規模の小さい施設を中心に多数あると指摘し、診療放射線技師などを確実に5人以上確保するには200床以上の規模が必要だとしています。なお、これらの数字は急性期の病床を持つ病院についてのものです。

技師が少ない施設では、夜間や休日を当直の交代で回すのではなく、オンコール(自宅で待機し、呼ばれたら出勤する)や少人数で受け持つことになりやすいと考えられます。一方で、無床の診療所や夜間の診療をしない施設では、夜間・休日の体制そのものがないこともあります。「小さな施設のほうがゆったり働ける」とも「忙しい」とも、規模だけでは言えません。

ほかにも、ツールでは縮まらない差があります。

働きやすさは規模だけでは決まらない

大きな施設にも小さな施設にも、それぞれの負担があります。大きな施設では、当直や夜勤の交代、扱う検査の多さ、院内の調整に時間を取られることがあります。小さな施設では、人数の少なさから、夜間や休日の呼び出しと、一人で全部を受け持つことの負担が出やすくなります。どちらが楽かは、規模だけでは決まらず、その施設がどういう体制で回っているかで大きく変わります。

働く場所を考えるときは、次のことを確かめると違いが見えやすくなります。

筆者が現場で感じてきたこと
  • 大規模病院ではモダリティが多く、特に核医学(RI)と放射線治療があるかどうかは大きな差になります。業務をシフトで回し、担当をグループに分けることが欠かせません。
  • 小規模施設では業務の範囲が狭い一方で、検査数も少なく、検査以外の時間を取れることが多いと感じます。
  • 小規模施設ではスタッフが少ないため、疑問点や改善について相談できる相手がいないことが多く、他施設との交流がないと技術や知識が育ちにくいと感じます。

まとめ

よくある質問

Q. 小規模な病院やクリニックにも、CTの線量管理の義務はありますか?

あります。2020年4月1日に施行された医療法施行規則の改正(厚生労働省医政局長通知 医政発0312第7号)により、エックス線装置などを備えた病院又は診療所の管理者は、医療放射線安全管理責任者の配置、診療用放射線の安全利用のための指針の策定、年1回以上の研修、全身用X線CT診断装置などを用いた検査の線量の管理と記録を行うことになりました。病床の規模による区別はありません。線量の管理は、関係学会等のガイドラインを参考に、被ばく線量の評価と最適化を行うものとされています。

Q. 小規模な施設のほうが、ワークライフバランスを取りやすいですか?

規模だけでは決まりません。厚生労働科学研究の分担研究報告書(令和2年度)によると、急性期の病床を持つ病院のうち、100床未満の病院の85%、100〜200床未満の病院の42%では、診療放射線技師が常勤換算で5人未満でした(平成30年度病床機能報告)。同じ報告書は、週7日24時間の体制を週40時間勤務の職員で回すには、4人なら1人あたり年104時間の超過勤務が必要になると計算しています。人数の少ない施設では、夜間や休日をオンコールや少人数で受け持つことになりやすいと考えられるため、技師の人数と夜間・休日の体制を施設ごとに確かめることが大切です。

Q. RT-Labのツールに施設のデータを入れても、外部に送信されませんか?

RT-Labのツールは、入力した値や読み込んだファイルをブラウザの中だけで処理し、外部のサーバーに送信しません。ただし、患者情報を含むデータをどの端末で扱ってよいかは、施設ごとの規程に従ってください。

この記事を書いた人

現役16年目の診療放射線技師。CT・MRIを中心に臨床業務のかたわら、放射線技師向けの無料Webツール集 RT-Lab を個人で企画・開発・運営しています。医療AI・画像診断まわりの記事は note でも書いています。

本記事は、診療放射線技師の働き方を公的な統計と資料から整理した解説です。特定の施設や働き方、転職を勧めるものではありません。統計の数値は調査年の時点のもので、施設ごとの実際の人数や体制とは異なります。法令・通知は改正されることがあるため、最新の内容は厚生労働省の資料で確認してください。
出典・参考文献
  1. 厚生労働省. 令和5年医療施設(静態・動態)調査 全国編 第137表「1病院当たり従事者数,職種・病床の規模・精神科病院-一般病院別」(2025年3月13日公開). e-Stat
  2. 厚生労働省. 令和5年医療施設(静態・動態)調査 全国編 第131表「病院の従事者数,職種・病床の規模・精神科病院-一般病院・地域医療支援病院(再掲)別」. e-Stat
  3. 厚生労働省. 令和5年医療施設(静態・動態)調査 全国編 第48表「一般診療所の従事者数,年次・職種別」. e-Stat
  4. 厚生労働省医政局長. 医療法施行規則の一部を改正する省令の施行等について(医政発0312第7号, 2019年3月12日). PDF
  5. 松田晋哉, 藤森研司, 伏見清秀, 石川ベンジャミン光一. 病床機能報告データを用いた見える化の試み-薬剤師、臨床検査技師、診療放射線技師の職員数-. 厚生労働科学研究費補助金(地域医療基盤開発推進研究事業)「地域の実情に応じた医療提供体制の構築を推進するための政策研究」分担研究年度終了報告書(令和2年度). PDF